キャッシングの審査を通るのに必要な年収はどのくらい？ | 即日借入・キャッシング比較ラボ

お金が足りなくてピンチ、こんな時に頼りになる存在がキャッシングです。

キャッシングとは、現金の借入ができるサービスです。

しかしキャッシングを利用するためには、必ず審査が必要になります。

審査に通らなければ、お金を借りることができないのです。

そこで審査に通るためには年収はどのくらいあれば良いのか、疑問に思っている方も多いのではないでしょうか？

この記事ではキャッシングの審査を通るために必要な年収はどのくらいか、詳しく解説します。

①キャッシングの審査を通るために必要な年収
②虚偽の内容を申告するとどうなる？
③年収以外の審査のポイント

キャッシングの審査を通るために必要な年収はどのくらい？

キャッシングの審査を通るために、最低でも必要な年収は「借入希望額の3倍以上」です。

例えば借入希望額が100万円だった場合、最低でも300万円の年収が必要となります。

なぜ借入希望額の3倍以上の年収が必要なのか、これは「総量規制」によって定められているからです。

総量規制とは？

総量規制とは、個人に対して年収の3分の1を超える貸し付けを禁止する規則です。

無理な借金を減らすために制定された「貸金業法」内の規定の1つで、消費者金融などに適応されます。

キャッシング業者はこの総量規制にのっとり、貸付の上限を決めます。

そのためキャッシングの審査を通過するには、借入希望額の3倍以上が最低でも必要となるのです。

総量規制の範囲は？

総量規制は個人の全ての借金額を含めて計算されます。

そのため複数社からキャッシングの借入を行っていた場合、その全てを合わせた金額が「年収の3分の1」を超えないようにしなければなりません。

この総量規制は、消費者金融からのキャッシングの他に、クレジットカード付帯のキャッシングも対象となります。

しかしクレジットカードのショッピング枠は、総量規制の対象になりません。

ショッピング枠は「立替」とみなされ、借入れにはカウントされないためです。

他にも住宅ローンや自動車ローン、有価証券担保貸付や不動産担保貸付は、総量規制の対象から外れます。

年収を偽るとどうなる？

総量規制の範囲以上にお金を借りたい場合、年収を偽ってしまおうという方がいます。

しかしバレてしまう可能性が非常に高いため、おすすめしません。

キャッシングの審査では、様々な角度から申告者の素性が調査されます。

もし虚偽の報告がバレた場合、融資に通らずお金が借りられません。

もしも虚偽の報告がバレずに審査に通ったとしても、後々になって本当の年収がバレてしまうことがあります。

そうすると契約が無効となり、最悪の場合借入金を一括請求されることも考えられます。

リスクが高いため、必ず実際の年収を記載するようにしましょう。

キャッシングの審査で年収以外のポイント

キャッシングの審査基準は、公には公表されていません。

これは基準がバレると、公平に審査ができなくなってしまうためです。

しかし一般的に審査時に見られるであろうポイントは、いくつかあります。

• 安定した収入があるか
• ブラックリストにのっていないか

安定した収入があるか

多くのキャッシング業者は、融資対象者を「安定した収入がある方」と定めています。

これは貸し倒れのリスクを防ぐために、設定された項目です。

安定した収入とは、定期的に一定額の収入があることを指します。

例えば高収入で希望借入額が総量規制の範囲内であっても定期的な収入がなかったり、毎月の収入に差がありすぎたりすると、審査に通らない場合があるのです。

一方で毎月大体同じ金額の収入がある場合、アルバイトやパートでも融資を受けられる可能性が高いといえます。

ブラックリストにのっていないか

過去に延滞や債務整理などが合った場合、ブラックリストにのってしまっている可能性があります。

ブラックリストの情報はデータベースに記録され、各キャッシング業者に共有されるものです。

もしブラックリストに名前が合った場合、キャッシングの審査に通る可能性は限りなく低くなります。

いざという時にお金が借りられるように、金融事故を起こさないように気を付けましょう。

まとめ

●　キャッシングの審査に通るために、最低でも「借入希望額の3倍以上」の年収が必要
●　総量規制以上にお金を借りたくても、年収を偽ってはいけない
●　年収以外にも審査時に見られるポイントがある

キャッシングの審査に通るためには、「借入希望額の3倍以上」の年収が必要です。

これは貸金業法内の「総量規制」によって定められています。

総量規制は、個人の全ての借入額に適用されます。

そのため複数社から借入れしている場合、その全てを合わせて「年収の3分の1」内に借金額をおさえる必要があるのです。